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派遣社員でクビになる人の原因とクビを切られないための心構え

派遣スタッフとして仕事をしているなかで「クビ」になることはあり得るのでしょうか。

「せっかく仕事をスタートさせたのに、クビになるようなことがあっては大変!」と、仕事を始めた方にとっては気になるポイントといえるでしょう。

今回は、一体どんなことをするとクビになってしまうのか、そして派遣スタッフでクビになってしまうタイプとその原因について、見ていきましょう。

その上で、クビを切られるようなことがないようにどのような心構えで仕事をすべきか、調査します!

派遣スタッフの「クビ」を切るのは誰?

まず、派遣スタッフのクビを切るのは一体誰なのかを考えてみましょう。そのことを考えるためには、派遣スタッフの雇い主について考える必要があります。

派遣は「間接雇用」という就労スタイル

派遣スタッフは、派遣先企業で仕事をしていますが、実際に雇っているのは「派遣会社」です。

派遣会社が派遣登録説明会で「この人材は、信頼に値する人材として派遣先企業に紹介することができるか」を判断します。

その上で、派遣会社が人材として期待できると判断し、登録希望スタッフも「この派遣会社に登録したい」と双方の合意が得られて、初めて登録スタッフとなります。

そして、派遣会社は派遣先となるクライアントのニーズに応じて、適していると考えられるスタッフを派遣するというシステムになっているのです。

派遣スタッフを雇っているのは「派遣会社」となります。派遣先企業は、あくまで就労先であり、実際に雇用されている訳ではないのです。

こういった就労スタイルを「間接雇用」と言います。給与の支払いは、派遣先企業からではなく、派遣会社から受けます。福利厚生なども、同様です。

また、万が一職場でなにかトラブルが発生した場合でも、派遣スタッフは派遣先企業の上司と直接相談してはいけません。

これは、派遣スタッフとして仕事をする上で、最大のタブーと言ってもいいでしょう。派遣会社をスルーして、直接職場の上司に掛け合うというのは、派遣会社としてはとても困るものなのです。

なにか問題が起きたり、相談ごとがあったりした場合は、まず派遣会社の担当スタッフに相談することから始めましょう。

派遣会社が介在することで、さまざまなトラブルなどを最小限で食い止めるように動いてくれます。

これは、派遣スタッフとして仕事をする上でのマナーです。そして、自分がトラブルに直接対応しなくても済むということも、派遣スタッフとしての大きなメリット。

相談や交渉ごとは派遣会社が行ってくれるので、直接職場の上司と話し合う必要がないのです。これは、派遣スタッフという働き方の「大きなメリット」ともいえるでしょう。

直接企業に雇われる正社員やアルバイトは「直接雇用」

一方、就労先となる企業が直接募集を掛けたものに対して応募してきた人を選考し、採用したスタッフがアルバイトや社員として仕事をするスタイルを「直接雇用」といいます。

この場合、給与の支払いや福利厚生などは、雇い主である企業が行います。当然、トラブルや相談事は、直接職場の上司に行い、解決してもらうことになります。

直接雇用の方が、いろいろな面で自分が直接表に立つ分、スムーズに物事が進むというメリットはあるでしょう。

ただ、さまざまなトラブルなどにも自分で対応しなくてはいけないという辛さはあります。
風通しよく仕事をしたい希望が強い場合には、間接雇用よりも直接雇用のほうがいろいろな意味で話が早いというメリットも。

また、社員やアルバイトという立場の違いはあったとしても、仲間意識は自然と芽生えてきます。

そういった意識が仕事をする上で、心地よい関係構築によい作用をもたら、仕事に対するモチベーションになり得るという点は、大きなメリットといえるでしょう。

間接雇用、直接雇用について、なんとなく理解することはできたでしょうか。「間接」「直接」という言葉の通り、雇われている先が就労形態の違いにつながります。

と言うことは、派遣スタッフがもしクビになるようなことがあったとしたら、それを決めるのは誰になるか、もうお分かりですよね。それは「派遣会社」が判断し、行うものなのです。

派遣スタッフをクビにしたいと思ったら

派遣先企業が「このスタッフはクビにして欲しい」と思ったら、どのような流れになるのでしょうか。

まず、派遣先企業から派遣会社に、その旨の連絡がいきます。そうすると、派遣会社は派遣スタッフに対して「次の更新はしません」と通知することになるのです。

派遣スタッフは、基本的に契約期間が定められている有期雇用契約を派遣会社と結んでいます。

ですから「次の更新はできません」としてしまえば、それで契約期間満了という形で仕事が終了することになるのです。

この場合は、決まりに則った形になりますから、不服があったとしても派遣会社の指示に従うほかありません。

派遣という働き方を選ぶ以上、こういったリスクはついてきます。逆にいうと、派遣先企業が「もっと継続して仕事をして欲しい」と希望をしていても、派遣スタッフが「次の更新はしません」と言ってしまえば、それで契約満了となります。

派遣先企業も同様に、派遣を雇っているということはリスクも伴っているということなのです。

派遣契約期間中の解雇はどうなる?

気になるのは、派遣契約期間中にも関わらず、突然解雇となった場合はどのようになるかということではないでしょうか。

派遣契約期間中にも関わらず、突然解雇を言い渡されるようなケースというのは、以下のようなパターンが考えられます。

会社都合による解雇

ひとつめは、会社都合によるものとなります。会社の経営悪化など、やむを得ない事情で、派遣スタッフを契約期間中にも関わらず解雇することもあり得るということを理解しておきましょう。

気になるのは、そういった場合に派遣先企業にはペナルティがあるのか、そして派遣スタッフに対して補償はあるのかということだと思います。

会社都合による解雇の場合、派遣会社は責任を持って派遣スタッフに新たなる就業先を紹介するというのが通常の流れとなります。

解雇理由にもよりますが、派遣スタッフが「今後もこの派遣会社で派遣スタッフとして仕事をしたい」と希望をしているにも関わらず、次なる派遣先が決まらない場合は、どうなるのでしょうか。

派遣のお仕事というのは、そんなにすぐに決まるものではないということは「派遣で仕事をしたい」とお仕事探しをしたことがある人なら、分かるでしょう。

会社都合で解雇されたからといって、そんなにすぐ新しい仕事先が決まるとは限らない、ということも想像できるのではないでしょうか。

そういった事態に陥った場合、派遣会社は派遣スタッフに対して休業補償を支払わなくてはいけません。気になるその金額は、給与の60パーセントほどとなっています。

勤怠が著しく悪く解雇に至った場合

派遣スタッフの遅刻や早退、欠勤があまりにも多いと、解雇を言い渡されるケースもあります。

派遣先企業としては欠員が出たり、事業拡大に伴う人材不足を補ったりするために、即戦力として活躍してくれる人材を期待して、派遣会社にオファーを出しています。

それなのに、当てにしていた派遣スタッフがすぐに休み、遅刻、早退続きとあっては、困ってしまいますよね。

このような理由で解雇される場合は、今後その派遣会社からお仕事を紹介してもらえることはないと考えたほうがいいでしょう。

派遣スタッフの能力不足による解雇

派遣会社に対して、派遣先企業が希望を出していたスキルを保持していないスタッフが派遣されていた場合、契約期間中であっても解雇となるケースがあります。

このようなことが起きてしまうと、派遣会社にとっても大きなダメージとなるもの。スキル不足で解雇となってしまった派遣スタッフも、今後その派遣会社からお仕事をもらうことは難しくなることが予測されるでしょう。

もし、今後お仕事をもらうことがあったとしても、現在の待遇よりも時給などが低くなってしまうことは避けられません。

こういった事態を引き起こさないためには、派遣スタッフは登録の際に自分のスキルを正直に申告しておくことが大切です。

派遣会社にスタッフ登録をしに行く際、多くの人は「すぐにでも仕事がしたい」という思いを抱いている傾向にあります。

そうなると、どうしても自分をよりよく見せたくなってしまうのが、人というもの。自分の実際の経歴やスキルを、少し大きく見せるような受け答えをして、面談で「このようなことはできますか?」との問いに「大丈夫です!」と勢いで答えてしまうケースも。

その時は、それほど大きな問題ではないと思っていたとしても、実際にそのスキル、経歴を見込んでお仕事を紹介されてしまうと、とても困った事態が起きてしまうのです。

そうなってしまっては「今、即戦力が必要」と派遣会社に人材を依頼した派遣先企業にとっても、そのスタッフを派遣した派遣会社にとっても、派遣先企業で実際のスキル以上のものを求められてしまった派遣スタッフにとっても、非常に不幸な事態に陥ってしまいます。

スキル不足が原因で解雇され、トラブルを起こして解雇されるというのは、派遣スタッフとして最も避けるべきケース。

そのようなことが起こらないように、派遣登録説明会では自分のスキルをきちんと申告するようにしましょう。

企業側の都合でスキル不足なスタッフが就労した場合

派遣会社がその派遣スタッフのスキルを正しく派遣先企業に伝えていて、その上で「それでも人材が足りていないから」と契約するというケースも存在します。

そのような場合は、期間満了まで派遣スタッフを途中解雇することはできません。もし、途中で解雇をしたい場合は1ヶ月以上前に派遣会社と調整をする必要があり、「どうしても今すぐ解雇したい」と前述のルールを守ることができない場合は、最大31日の違約金を支払う義務が生じます。

「違約金を支払ってでも、すぐにスタッフを解雇したい」と派遣先企業が思うほど、強い意志を持って契約を解除するようなケースというのは、スタッフサイドに重大な落ち度があるケースが多いもの。

そうでなければ、とりあえず次の更新まで待とうというのが、多くのパターンとなります。そこまでしてでも途中解雇したいというケースは、ほとんどないと考えていいでしょう。

そして、違約金を払ってまで解除したいと申し出られた場合は、自分のスキルなどをしっかりと見直し、派遣として生きていくためにこれからどうしたらいいのかを見直しましょう。

派遣会社都合でスキル不足なスタッフが就労した場合

次に、派遣会社が派遣スタッフのスキルを多少偽って派遣先企業に送り出してしまった場合をみていきましょう。

その場合、派遣先企業から「スキルが足りていなくて、現場で困っている」とクレームが入ることがあり得ます。

そうなると、派遣先企業は派遣スタッフの入れ替えを派遣会社に対して要求することができます。そうなると、派遣会社から解雇されてしまうことも。

スキル不足で解雇となる場合は、基本的に「これからもこの派遣会社で仕事ができる」とは考えない方がいいでしょう。

いつまでもその派遣会社にこだわることなく、スキルを身に着けることを一番に考え、新たなる派遣会社を探す方が今後役立ちます。

スキル不足で派遣先企業を辞めさせられるというのは、非常に辛い経験となります。派遣会社から「この会社とは次の更新はありません」と告げられた後も、契約期間満了まで出勤しなくてはいけません。

ですが、スキルを身に着けてしまえば、このようなことは起こりません。悔しい気持ちをバネにスキル習得に励み、次なる仕事に向けて気持ちを切り替えていきましょう。

派遣会社には、研修制度が充実しているところが多くあります。派遣会社にとって、人材はかけがえのない存在です。

その人材がスキルを身に着け、ステップアップしていってくれることは、派遣会社にとってもメリットは大きいもの。

「派遣として仕事をしたいけれど、スキルに自信がない」という場合には、ぜひ派遣会社の行う研修制度を利用して、スキル習得を目指してください。

派遣会社によっては、就業していないと研修制度を利用できないところもありますが、登録しただけで研修を受けることができるケースも。そういった制度を上手に活用し、スキルアップを目指しましょう!

派遣ならすぐに解雇できる?

派遣スタッフというと「簡単にクビを切ることができる」というイメージを抱いている方も多いかもしれません。

ですが、そんなことはありません。不当な解雇は、派遣スタッフであったとしても、許されるものではないのです。労働契約法16条「解雇」の要件を満たしていない限り、不当な解雇は出来ないのです。

では、労働契約法第16条(解雇)とは、どのような内容なのでしょうか。第16条において「解雇は客観的に合理的な理由を欠き、社会通念上相当である、と認められない場合はその権利を濫用したものとして無効とする」と定められています。これでは少し分かりにくいので、解説していきましょう。

まず「客観的に合理的な理由」とは、以下3つの要件が判断基準となっています。
まず一つめが「真実性」。

解雇事由とされた従業員の「作為」「不作為」が、事実として存在しているかどうか。
二つめは「客観性」。

解雇事由とされた事実に関して、証拠や証言などで第三者が認識できるかどうか。
最後は「解雇基準該当性」 。

解雇事由と判断された事実が、就業規則に規定される解雇事由に該当しているかどうか。こちらに関しては、就業規則に規定されている解雇事由に該当していた場合であっても、指導・監督を怠っていた場合は解雇が無効となることもあります。指導・監督を怠るというのは、具体的には使用者側(派遣先企業サイド)で以下のような状況がないかという点が争点となります。

「使用者サイドで違反事実を知りつつも、放置・黙認していた」

「違反行為に対して注意、指導、監督を怠っていた」

「本人の不適格是正のため、指導、教育、配転などの改善努力をしていない」

「本人の知識、能力、資質上の問題に対して、教育や指導、訓練などを行っていない」

「上司その他の同僚等違反関連者の処分と均衡がとれた解雇か否か」

「整理解雇の場合、四原則を遵守している」

「解雇が不当・不法な目的・動機で行われている」

こういった点がすべてクリアになって「そのような状態であれば解雇も致し方ない」とされれば解雇となり、解雇に値しないと判断されれば解雇は無効となるのです。

解雇の要件に当てはまっている場合、つまり正当な理由で解雇される場合であっても、30日前の通告、もしくは30日分の給与以上の支払いいずれかの義務を、派遣会社は果たさなくてはいけません。

これは、派遣スタッフとして仕事をしている、または今後派遣スタッフとして仕事をしていきたいと考えている人には、ぜひ知っておいて欲しいポイントです。

派遣社員でクビになる人の原因いろいろ

派遣会社としても、せっかく登録してくれた人材ですから、派遣スタッフを解雇したくはありません。

ですが、さまざまな理由で派遣スタッフを解雇しなくてはいけないケースも出てきてしまいます。

ここでは、どういったケースが解雇につながるかをチェックしていきましょう。

1)コミュニケーションが苦手で仕事に悪影響がでる

派遣スタッフの場合、正社員よりもいっそうコミュニケーションスキルが求められるポジションとなります。

正社員同士であれば、一緒に仕事をしてきた歴も長く、お互いのことを何となく理解している部分もあるでしょう。

そういった関係性があるからこそ、助け合える部分も出てくるのです。

ですが、既に出来上がっているチームに飛び込むような形で入ってきた派遣スタッフは、その中に入っていく必要があります。

ですから、より高いコミュニケーションスキルが必要となるのです。社会人として仕事をしていく上で「報告」「連絡」「相談」は必要不可欠と言われていますが、そういったことも正社員同士よりも、より丁寧に、注意深く行うことが求めらます。

このように、丁寧にオフィスのメンバーと信頼関係を構築していくことが、仕事をスムーズに行うためには大切なことといえるでしょう。人との関わり合うのが本当はそれほど得意ではないという人でも「派遣先企業で仕事をしている時は別」と割り切って、コミュニケーションをしっかりと図る努力をしましょう。

なにも、ランチタイムやお酒の席などに出席してプライベートな付き合いを深めるべし、と言っているのではありません。仕事をする上で、円滑なやりとりをすることができるよう、信頼関係を構築しましょうということです。

難しく考えすぎることはありませんが、こまめな報告、連絡、相談を心がけることが、派遣先企業で上手に仕事を進めていくコツだと知っておきましょう。

2)遅刻、早退、欠勤が多すぎる

遅刻や早退、欠勤は、極力しないようにしましょう。予め「この日は家の事情でどうしても休まなくてはいけない」という場合は、前もって派遣会社と派遣先企業に伝えておくようにします。

欠勤の届を出すと、派遣会社から派遣先企業に確認がいき、OKが出ればお休みをすることができます。基本的に、派遣スタッフは派遣先企業への欠勤連絡義務はありません。

ですが、先ほども触れたコミュニケーションスキルの話にも通じるように、同じ職場で仕事をするメンバーには、やはり事前に伝えておいた方が、よりよい心象を与えることができるでしょう。

万が一、急な遅刻や早退、欠勤をすることになった場合は、速やかに派遣会社に連絡をします。急な体調不良は、誰にしもあり得ること。

ですが、派遣スタッフの場合は「欠員を埋めるための即戦力」と期待されている面も大きいため、正社員以上に急な欠勤は避けるべきなのです。もし、急な欠勤をしてしまったら、復帰した際には迷惑を掛けたことをきちんと派遣先企業の上司に謝罪するようにしましょう。

派遣スタッフというのは、勤怠に関しては特に気を遣うべきポジションであるということを、ご理解いただけたでしょうか。

そんなポジションであるはずの派遣スタッフが、気軽に休み、遅刻・早退を繰り返すようでは、それはクビの原因となり得ます。そのことを、しっかりと理解しておきましょう。

3)重大なミスをして派遣先企業に損害を与えた

派遣スタッフが重大なミスを犯して、派遣先企業に大きな損害を与えた場合、それはクビにされる理由となるでしょう。こういったミスは、正社員であったとしても、解雇につながる可能性があります。

派遣スタッフがミスをし、それが解雇されるほどのものだった場合、派遣会社とその派遣先企業との関係もそれでおしまいとなってしまうことも充分にあり得ます。

そうなると、派遣会社にとっても大きな損失となることは、想像できるでしょう。もし、そのようなことがあり得るほど責任の大きな仕事を任された場合は、慎重に仕事に取り組むようにしましょう。

また、派遣スタッフは、基本的に契約時に交わした業務内容以外は、派遣先企業から依頼されても断ることができる権利を持っています。契約時に記載されていない内容の仕事を依頼され、その内容が「こんな仕事、自分には自信がない!」と思うようなものであった場合は、断ってもいいのです。もし、判断に迷ったら、派遣会社に相談するようにしましょう。

また、自分で引き受けられると判断した場合は、新しく追加された業務内容をメモし、派遣会社との面談時にきちんと伝えるようにします。

業務内容が追加されたということは、仕事が増えたということになりますから、時給アップのチャンスといえます。「あれも、これも」と依頼された仕事を気安く引き受けすぎず、きちんと派遣会社に報告するようにしましょう。そうすることで、評価アップ、さらには時給アップにもつながるかもしれません。

4)「派遣だから」という気楽なスタンスが見て取れる

「自分はどうせ派遣だから」「ずっとこの会社で仕事をする訳ではないから」というスタンスが見え見えの派遣スタッフというのは、派遣先企業に好まれません。

一緒に仕事をするなら、派遣スタッフであっても当事者意識を持って仕事に取り組んで欲しいというのが、派遣先企業の本音。

誰かに相談ごとをした時に、親身になってくれると嬉しいですよね。それと同じで、派遣スタッフであっても自分の仕事として誇りを持って仕事に取組み、かつ会社へ貢献できるよう努力してくれる姿勢というのは、嬉しいものなのです。

逆に「派遣だから」とあまりやる気を感じさせないスタッフとは、できれば長く一緒に仕事はしたくないもの。

どうせ仕事をするのですから、一生懸命取り組むようにしましょう。そういった姿勢が評価につながり、派遣先企業からも、派遣会社からも高く評価される結果につながれば、そんなに嬉しいことはないのではないでしょうか。

5)ミスが多い

仕事のミスがあまりにも多いと、それは派遣先企業にとってマイナスになってしまいます。 派遣スタッフは、人材の穴を埋めるべく派遣されているもの。

それなのに、依頼している仕事でミスばかりされていては、信頼して仕事を任せることもできませんし、ミスした後の処理という余計な作業が増えてしまいます。

派遣スタッフは、先ほども触れた通り契約時に細かく業務内容が決められているケースがほとんどです。任された仕事に関しては責任を持って取り組み、ミスをしないようにしましょう。

それでも人ですから、ミスをしてしまうこともあるのではないでしょうか。ミスしてしまったら、それを取り返せるのは仕事だけ。

しっかりと仕事をして、そのミスを忘れさせるくらいの働きをするようにしましょう。そうした姿勢が見られないと、解雇という最悪の事態につながってしまうこともあり得るのです。

6)スキルが不足している

派遣登録時に、勢いで「あれもできます、これもできます!」と言ってしまい、そのスキルを当てにされて派遣されてしまうというのが、このパターン。

スキルが不足していても、日々努力してスキルを身に着けながら仕事を続けることができるケースもありますが、派遣先によってはそんな悠長なことを言っていられないくらい、人材不足に悩んでいて、激務となっているケースも。

そんな職場に、求めているスキルに満たない人材が来たとしたら、それは大きな迷惑にしかなりません。

自分が申告したスキルに虚偽があった場合は、解雇の対象にもなり得るということを、理解しておきましょう。

「派遣スタッフが解雇になる」というパターンは、基本的にそれほど多いものではありません。

それは、派遣先企業にとっても、派遣会社にとっても、マイナスに作用する可能性のある事態だからです。

そういった危険を冒してまで、派遣スタッフを解雇にするというのはよほどのこと。
もし、自分が解雇されてしまったら、自分の行いをしっかりと反省して、どうすればよかったのかをよく考えてみましょう。

そして、これからも派遣社員として仕事をしたいと考えているなら、この辛い経験を次の仕事に生かすべく、前向きな姿勢を忘れないようにしましょう。

クビになる前にわかる?解雇通知が来る前兆はどんなの?

解雇通知がくる前兆というのは、あるのでしょうか。実際には、派遣先企業、派遣会社、それぞれの考え方がありますから、一概に「このような状態になったら解雇かもしれない」と言うことはできません。

まったく何の予兆もなく、ある日突然「契約終了となります」と言い渡されることもあるでしょう。

一方で、派遣先企業、派遣会社ともになんとかこのスタッフと仕事をしていくことはできないかと考えてくれるケースも、もちろんあります。

そういった場合は、派遣スタッフに対して研修が行われ、面談などで「こういったスキルを身に着けて欲しい」「遅刻はしないで欲しい」などと注意を受けるなど、具体的な働きかけが行われます。

勤怠に関しては意識次第で改善できる部分もありますが、スキル不足に関してはやはり努力が必要です。

もし、派遣先企業や派遣会社からこういった働きかけがあった場合は、すぐに「自分のスキル不足を指摘されている」ということを理解し、出来るだけ派遣先企業の意向に沿えるような人材となれるよう、スキル習得に努めましょう。

そして、どうしたら自分が担当している仕事をスムーズに回すことができるかを考え、派遣先企業の上司などと相談しながら仕事の進め方を見直すことをおすすめします。
「この派遣スタッフは、指摘されたことに対してしっかりと問題をクリアにするべく頑張ってくれている」と判断してもらうことができれば、解雇を免れるかもしれません。

それでも、いくら派遣スタッフが努力していても、派遣先企業としても人員不足解消のために雇っている派遣スタッフが、あまりに自分たちの求める人材像と違っていた場合、解雇せざるを得ないということもあり得ます。

万が一、そのような事態に陥ってしまった場合は、自分に足りていない部分を認識し、意識改革やスキルアップにつなげよう、派遣としてステップアップできるチャンスなのだと捉えましょう。

退職の日まで、居心地の悪さを感じることもあるかもしれませんが、そこは割り切って仕事をまっとうする姿勢を見せることが大切です。

あまりの居心地の悪さに、突然行かない行為は、やめましょう。派遣は、派遣先企業のニーズと、派遣スタッフが合致していないとお互いにとって苦しい状況に陥りがちです。

そのような事態に陥ってしまったとして、解雇という結果になった場合も、落ち込み過ぎてはいけません。

「ミスマッチだった」とドライに考えて、スキルアップに励みつつ、退職の日まで過ごすようにしましょう。

クビになったタイミングが研修期間中と契約期間中で違いはあるのか?

クビになったタイミングが研修期間中か、契約期間中かで何か違いはあるのでしょうか。アルバイトや正社員のケースで考えると、研修期間中は「適性がなければ、研修期間中で採用見合わせもあり得る」という状態になります。では、派遣スタッフの場合はどうなのでしょうか。

実は、法律上派遣という働き方に関しては、研修期間というものを設けてはいけないというルールがあります。

ですが、派遣会社や派遣先企業の意向として「研修期間中は」と条件に記載されているケースも、目にされたことがある方も多いのではないでしょうか。

ではなぜ、敢えて「研修期間」という表記をしているのかというと、派遣スタッフの適性を見極めたいという考えと、研修期間終了後は時給がアップするのでモチベーションにつなげてほしいという意図がそこには存在しています。

ですから、研修期間中の解雇と、契約期間中の解雇では実際には大きな違いがある訳ではありません。

ただ、ミスマッチだと感じた時に、派遣先企業としても、派遣会社としても、派遣スタッフとしても、研修期間中のほうが申告しやすいというメリットもあります。そういったことも加味した上で、設定されているケースが多いのでしょう。

クビになった場合の社会保険や雇用保険はどうなる?

クビになってしまった場合、社会保険や雇用保険がどうなるのか心配ですよね。まず、社会保険ですが、基本的には契約満了で終了したパターンと同様の扱いとなります。

ただ、派遣の場合は契約終了後、派遣会社は派遣スタッフが仕事を継続できるように新しい派遣先を紹介しなくてはならないとされています。

ですが、派遣という働き方はすぐに次の仕事が決まるとは限らないということがありますから、退職後1ヶ月間は派遣会社に雇用されたままの状態、つまり派遣会社の社会保険に加入した状態のままでもよいと認められています。これは、派遣という就労形態ならではの特例。
1ヶ月以内に新しい職場を紹介してもらい、仕事をスタートさせることが出来た場合は、そのまま継続して社会保険に加入し続けることになります。
1ヶ月以上仕事をしていない期間が継続してしまうと「失業状態」と認定されるため、社会保険から外れることになるのです。

雇用保険に関しても、基本的に同様です。ただ、特に気になるのは、失業保険受給に関することではないでしょうか。それでは失業保険に関して、次の項目で詳しく見ていきましょう。

派遣社員をクビになった後、失業保険給付は受けられるのか?

派遣社員をクビになってしまった場合、失業保険の給付を受けることはできるのでしょうか。
結論から言うと、失業保険は解雇理由に関わらず、受給することができます。ただ、その理由によって受給開始時期や受給額、期間などが変わってくるので、注意が必要です。まず、受給条件を見ていきましょう。

退職理由が自己都合の場合、つまり自分の意思で退職した場合は、退職する前2年間の間に、雇用保険に加入している月が12ヶ月以上あれば、給付対象となります。

退職理由が、会社の倒産など、会社都合による解雇の場合は、退職する前の1年間に雇用保険に加入している月が6ヶ月以上あることが、給付対象となります。

ただ、先ほども触れた通り、派遣の場合契約終了から1ヶ月は「待機期間」というものが設けられています。

待機期間終了後、会社都合の失業保険受給資格を得ることができます。この待機期間中に契約解除を申し出てしまうと、自己都合退職扱いになり、給付制限を受けてしまいます。

つまり、仕事を紹介されても断ってしまうと、それが自己都合退職という扱いになってしまうのです。

自己都合退職の場合、失業保険の給付を受けられるのにさらに3ヶ月の待機期間が必要となります。

無収入の状態が4ヶ月続くわけですから、これは厳しいですよね。派遣会社からのお仕事の紹介がきた場合はそういったことも考えた上で、慎重に検討するようにしましょう。

社会人として自覚をもつ姿勢が大切!

派遣社員として仕事をしていて、解雇されるというのはよほどの理由が何かあるのだということが、お分かりいただけたでしょうか。

派遣会社も、一度派遣したスタッフは出来れば長く仕事をして欲しいと願っています。それにも関わらず、途中で解雇せざるを得ないような事態になって、やむを得ず解雇となるのですから、よほどのことがあったのだということになります。

ということは、逆に言えばごく普通にきちんと勤務していれば、そのようなことは基本的に起こり得ないと考えていいのです。

派遣スタッフという働き方は、自由度の高さも確かに魅力です。ですが、それは雇う側にとっても同様といえます。

ですが、お互いが真剣にお互いのことを考え、仕事をしていれば、解雇になるような事態はそうそう起きません。それほどリスクの大きな働き方ではないのです。

クビにならないように気をつけて仕事をしていると、それはストレスになりかねません。

そのようにマイナスに捉えずに「この仕事をどう上手に切り盛りしよう?」と前向きに考えて、仕事に取り組むようにしましょう。

そうしていれば、基本的には滞りなく派遣ライフを送ることができるのではないでしょうか。

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